住宅ローンの団信がん特約とは？加入は必要？つけた方がいい人や注意点を解説

住宅ローン契約時の団信加入において、がん特約を付帯すべきか悩んでいる方もいるのではないでしょうか。がん特約は後で付帯できるものではないため、契約すべきかどうか事前に考えておく必要があります。

この記事では、住宅ローンの団信のがん特約とは何か、加入すべきか、加入するメリット・デメリット、注意点などについて解説します。住宅ローンの団信のがん特約について詳しく知りたい方は、ぜひ参考にしてください。

住宅ローンの団信におけるがん特約とは？

住宅ローンの団信におけるがん特約とは、住宅ローンの契約者が「がん」と診断された場合において、住宅ローンの残債が0円になる特約です。

肺がんや胃がんなどのようながんを発症した場合は、治療に専念する必要があり、これまで通り働くことができず、収入が大幅に減少して住宅ローンの返済が困難になってしまいます。

しかし、がん特約を付帯しておけば、がんと診断された場合は保険金が住宅ローンの返済に充てられることによって残債が0円になるため、返済を気にせず安心して治療に専念できます。

そもそも住宅ローンの団信とは？

住宅ローンの団信とは、団体信用生命保険の略称で、住宅ローンに特化した保険商品のことです。住宅ローンの返済期間は長く、その間に契約者が死亡または高度障害状態になって返済が困難になる可能性があります。

一般的な団信は、このような契約者の死亡や高度障害状態に備えるためのものです。契約者が死亡または高度障害状態になった場合に保険金で住宅ローンの残債を完済できるため、住宅を手放さずに済みます。

団信にがん特約を付帯した場合は、契約者の死亡や高度障害状態に備えられるだけでなく、がんと診断された場合にも保険金で住宅ローンを完済できるため、保障内容をより充実させることが可能です。

住宅ローンの団信について詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。
関連記事：住宅ローンの団信（団体信用生命保険）とは？種類や加入条件について解説

住宅ローンの団信がん特約に加入は必要？

団信にがん特約を付帯する場合、住宅ローンの金利を上乗せされるのが一般的です。そのため、がん特約を付帯するか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

がん特約を付帯するかどうかは、本人の自由です。メリットだけでなくデメリットもあるため、住宅ローンの団信にがん特約を付帯すべきとは一概に言えません。しかし、特約は契約時にしか付帯できないもので、後悔しないためにも必要かどうかを熟考することが大切です。

住宅ローンの団信がん特約に加入するメリット

住宅ローンの団信でがん特約を付帯するメリットとして、以下の3つが挙げられます。

●万が一の事態に備えられる
●がん保険よりも保険料を抑えられる
●適用基準が明確である

がんと診断された場合、治療に専念しなくてはなりません。今まで通り働くことは困難になり、収入が不安定になるため、住宅ローンの返済が困難になる可能性が高いです。がん特約を付帯していれば、がんと診断された場合に住宅ローンの返済が免除されるため、万が一の事態にも安心して備えられるでしょう。

保険料と保険金額という点では、がん保険よりもがん特約のほうが優れています。そのため、割安でがんに備えられる点がメリットです。しかし、がん特約は治療費の保障を受けられるわけではないので注意してください。

団信にはいくつか特約がありますが、「医師の診断を受けてから60日以上所定の状態が継続した場合」といったように、保険適用に対して複雑な条件を設けているものも少なくありません。しかし、がん特約は医師にがんと診断された時点で保障が適用されます。適用基準が明確で分かりやすい点もメリットでしょう。

ただし、がんの種類によっては、免責となる可能性があります。上皮内がんや皮膚がんなどについては免責となるケースが多いので注意してください。

住宅ローンの団信がん特約に加入するデメリット

住宅ローンの団信でがん特約を付帯するデメリットとして、以下の3つが挙げられます。

●加入後に内容を変更できない
●住宅ローンの返済完了後は保障を受けられない
●保障対象外のケースがある

住宅ローンの団信は、一度契約すると保障内容を変更できません。そのため、がん特約を付帯したものの、不要なので特約を外したい、保障内容が充実したものに変更したいと思っても、途中で変更できないので注意してください。団信の内容を変更したい場合は、住宅ローンの借り換えが必要になります。

がん特約による保障を受けられるのは、住宅ローンの契約期間中だけです。住宅ローンの返済が完了した場合は保障を受けられなくなるので注意が必要です。完済後もがんに備えたい方は、別途がん保険に加入しましょう。

医師にがんと診断されても、がん特約の対象とされているものでなければ保障を受けられません。がん特約の保障内容は保険会社によって異なるため、後悔しないためにも各保険会社の保障内容を事前に確認してから契約しましょう。

住宅ローンの団信がん特約をつけた方がいい人の特徴

団信にがん特約を付帯すべきかどうかは人によって異なります。以下の特徴に該当する方は、がん特約を付帯したほうが恩恵を受けられる可能性が高いため、がん特約を付帯することをおすすめします。

●住宅ローンの借入額が大きい
●万が一の事態が発生した場合の家計負担を軽減したい
●出費を少しでも抑えたい

がん特約は、保険金で住宅ローンの残債をカバーしてくれるものです。そのため、住宅ローンの借入額が大きい方は、がんと診断された場合に受けられる恩恵が大きいため、がん特約を付帯したほうが良いといえるでしょう。

がん特約を付帯していない場合は、がんが理由で収入が減少していても住宅ローンの返済を継続しなくてはなりません。収入の減少を家族全員で補わなくてはならないため、家計負担が大きくなります。しかし、がん特約を付帯していれば、医師にがんと診断されれば住宅ローンの返済が免除されることで家計負担を軽減できるため、家計負担を抑えたい方に向いているでしょう。

また、がん保険とがん特約では、がん特約のほうが保険料を抑えられます。そのため、がんに備えておきたいものの、子どもの教育費や進学費などにお金が必要なので、少しでも出費を抑えたいという方にもおすすめです。

住宅ローンの団信に加入する際の注意点

住宅ローンの団信に加入し、必要に応じて特約を付帯すれば、万が一の事態に安心して備えられます。しかし、団信に加入する際は、以下の3つの点に注意が必要です。

●契約後に契約変更はできない
●健康状態や年齢によっては加入できないことがある
●免責事項がある

それぞれの注意点を詳しく見ていきましょう。

契約後に契約変更はできない

住宅ローンの団信の保障内容は、契約後に変更できません。契約者の死亡や高度障害になった場合に備える一般的な団信に加入していたものの、がんにも備えておきたいという理由で契約後に付帯することはできないのです。また、特約を付帯していたものの、不要だからという理由で途中から外すことはできません。

一度契約すると、保障内容の充実を図ったり、返済負担を軽減したりするために特約を外すといった変更はできないため、団信に加入するかどうか、特約を付帯するかどうかよく考えてから決めましょう。

健康状態や年齢によっては加入できないことがある

団信に加入する際は、生命保険に加入する場合と同様、健康状態を告知しなくてはなりません。何らかの持病があるったり健康状態が優れなかったりする場合は、加入を断られる可能性があるので要注意です。契約を検討している住宅ローンが団信の加入が必須だった場合、団信に加入できないと住宅ローンも契約できません。

もし、団信に加入できない場合は、加入条件が比較的緩和されているワイド団信の利用を検討する、団信への加入が必須とされていない住宅ローンの契約を検討しましょう。

また、団信の加入について、お借入時に年齢制限がある銀行が多くございます。
年齢制限については、銀行により異なっておりますが、お借入時の年齢50歳を区切りとしている銀行が多くございます。
お借換えをご検討される際は、年齢もご注意ください。

免責事項がある

団信には免責事項が設定されているのが一般的です。例えば、契約者が死亡した場合は保険金が支払われますが、自殺によって死亡した場合は保障の対象外になるのが一般的です。

また、健康状態を告知する際に虚偽の告知をした場合も保障の対象外となります。免責事項の内容は保険会社ごとに異なるため、どのような免責事項があるのかを事前に確認しておきましょう。

住宅ローンの団信に関するよくある質問

住宅ローンの団信加入、がん特約の付帯のトラブルを回避するためにも、よくある質問と回答を確認しておきましょう。

Q.住宅ローン団信がん特約とがん保険はどちらがいい？

住宅ローン団信がん特約と、がん保険の違いをまとめると以下の通りです。

	メリット	デメリット
住宅ローン団信がん特約	●保障内容が充実する ●がん保険よりも保険料が割安	●完済すると保障を受けられない ●保障対象外のケースがある
がん保険	●がん治療に特化している ●サポートが充実している	●がん以外はサポートしていない ●がん特約よりも保険料が割高